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2008-02-08

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 外傷センターの整備を中心とした様々な外傷診療体制の整備により、防ぎ得た外傷死亡(Preventable Trauma Death; PTD)の割合は、1960年代後半には外傷死亡の1/2~1/4であったが、1980年後半には1/5以下まで大幅に改善したことが報告されている。

http://business3.plala.or.jp/hem-net/mashiko04.html

 その要点は、受傷現場で何らかの生命徴候を有した80歳未満の患者のうち、救命救急センターに搬送された症例は3分の2であり、残る3分の1の患者は救命救急センター以外の医療機関へ搬送されており、交通事故死亡の7人に1人はPTDと評価されたことである。第三者評価によりPTDと判断された主な理由はさまざまだが、手術が必要な患者が搬送されたときに外科医や心臓血管外科医が不在であったり、緊急参集を要請しても迅速に対応してもらえなかった結果、出血死に至った事例は決して少なくない。

 これら2つの調査結果は極めて重く受け止められるべきであり、外傷診療関係者は、北米型ERの体制整備を進める一方で、外傷診療の質を担保する基本的な枠組みを早急に定めるべきである。具体的には、日本外科学会、日本救急医学会、日本外傷学会など、外傷診療に責任を有する学術専門団体が外傷診療施設の明確な基準を示し、これに従って行政が法制度を整備することが肝要である。




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